高齢者介護の現場で度々発生する利用者側、あるいは職員側から受ける理不尽な対応は、介護の質を落としたり、介護職員の離職につながる重大な問題です。

介護の仕事に携わる人がハラスメントについて問題提起を始めたのはつい最近のことであり、それまでは利用者からのハラスメントは大きなタブーとして扱われてきたようです。しかし、介護職の離職率の高さや待遇の悪さを見直す過程において、ハラスメントの問題は徐々に明るみになってきました。

以前は、身体を触る、卑猥な言動を投げかける、叩く、殴る、罵るなど、利用者の問題行動を受け流せてこそ一人前だと考える風潮も業界内にはあったようです。また、認知症を患った利用者の場合は、それらの行動も症状の一つだとして黙認されるケースもあったそうです。しかし、近年その考えは見直され、ハラスメントを繰り返す利用者には家族への警告や、あまりに酷い場合には警察への被害報告を事業者側がするケースも出てきています。

そのため、介護施設では、女性過多だった職員の割合を見直し、男性職員を多く雇うようにして、同性介護を取り入れている所も増えています。入浴介護や、訪問介護などを同性の職員が行うことによって、被害を減らすことにつながるからです。

利用者からのハラスメント行為で職員にストレスが溜まれば、離職者が増え、それが介護の質の低下にも影響を及ぼしかねません。したがって、現在では、ハラスメントの原因となる異性間の介護や、世間体を気にして暴力を隠す業界の体質は見直され、職員の人権を優先した環境づくりが進められています。